バーチャルオフィスおすすめ人気ランキング13社を徹底比較【2024年最新】

ビジネスが多様化する中、オフィスの形も変わりつつあります。

中でも「バーチャルオフィス」は、法人登記や住所利用ができるうえ、初期費用も抑えられるため、個人事業主やスタートアップにとって便利な選択肢です。

とはいえ、多くのバーチャルオフィスサービスがある中で、どれを選べば良いのか悩む方も多いでしょう。

バーチャルオフィスおすすめ人気ランキング13社

おすすめのバーチャルオフィス13社をご紹介します。

サービス名	おすすめポイント	公式サイト
GMOオフィスサポート	・月額660円から利用できる ・全国16かヶ所にオフィスを展開している ・新規契約特典で初年度基本料金3ヶ月分無料プログラムを実施中	こちら
レゾナンス	・他社オフィスから乗り換えすると入会金無料 ・新規契約で入会金無料 ・月額990円から法人登記できる	こちら
バーチャルオフィス1	・月額880円から利用でき、ワンプランで分かりやすい ・年間契約すると法人登記の追加費用がかからない ・月額1,000円以下で月4回の郵送物転送が可能	こちら
DMMバーチャルオフィス	・月額660円から利用可能 ・大手DMM運営で信頼感がある ・主要都市の一等地住所を取得できる	こちら
ワンストップビジネスセンター	・全国40以上の店舗で郵便転送・会議室の利用ができる ・スタッフの対応に関する評価が高く、信頼性抜群 ・バーチャルオフィスの老舗で、安定したサービスを提供	こちら
Karigo	・全国60拠点以上に展開している ・一等地住所を利用できる ・郵便転送や法人登記代行などのオプションが充実	こちら
NAWABARI	・月額1,100円から利用可能 ・目黒区の一等地住所を提供 ・郵便物転送や電話転送サービスが充実	こちら
METSオフィス	・都心の一等地に自社ビルを所有している ・業界最安級の月額270円から利用可能 ・法人登記や郵便物転送に対応	こちら
ユナイテッドオフィス	・都心一等地で法人登記が可能 ・郵便物の即日転送など、オプションが充実 ・長年の実績があり、信頼性がある	こちら
アントレサロン	・都心一等地の住所を利用できる  ・スタッフが常駐しており、急な来客でも安心 ・ 初期費用が無料	こちら
リージャス	・国内外に拠点を持ち、利用者にとって利便性が高い ・目的に合わせてオフィスを選択できる ・設備やサポートが充実している	こちら
フリーナンスバーチャルオフィス	・月額770円から利用可能 ・都心にある一等地の住所をお得に利用できる	こちら
スタートアップ	・月額300円で利用可能 ・青山や渋谷などの人気エリアで登記が可能	こちら

各サービスのメリット・デメリットも紹介しているので、ぜひ参考にしてください。

1. GMOオフィスサポート
2. レゾナンス
3. バーチャルオフィス1
4. DMMバーチャルオフィス
5. ワンストップビジネスセンター
6. Karigo
7. NAWABARI
8. METSオフィス
9. ユナイテッドオフィス
10. アントレサロン
11. リージャス
12. フリーナンスバーチャルオフィス
13. スタートアップ

GMOオフィスサポート

引用元：GMOオフィスサポート

サービス名	引用元：GMOオフィスサポート
おすすめポイント	・月額660円から利用できる ・全国16ヶ所にオフィスを展開している ・新規契約特典で初年度基本料金3ヶ月分無料プログラムを実施中
運営会社	GMOオフィスサポート株式会社
料金プラン(月額)	660円～
初期費用	0円
登記	〇
郵便転送	〇
電話要件転送	×
利用可能エリア	東京・神奈川・大阪・愛知・兵庫・福岡

GMOオフィスサポートは、GMOグループが提供する業界最大手のバーチャルオフィスサービスです。

即日で審査が完了し、低価格で法人登記が可能な住所や郵便物の転送サービスを利用できます。

さらに、GMOあおぞらネット銀行と連携しているため、法人口座の開設もスムーズに進められるのが特徴です。

また、都心の一等地に拠点を置くことで、ビジネスの信頼性を高めることができます。

レゾナンス

引用元：レゾナンス

サービス名	引用元：レゾナンス
おすすめポイント	・他社オフィスから乗り換えすると入会金無料 ・新規契約で入会金無料 ・月額990円から法人登記できる
料金プラン(月額)	月額990円～
初期費用	入会金5,500円（通常時）
登記	〇
郵便転送	〇
電話要件転送	〇
利用可能エリア	東京・神奈川

レゾナンスバーチャルオフィスは、株式会社ゼニスが提供するサービスで、都内の一等地に拠点を構えています。

月額990円から法人登記が可能で、郵便物転送や電話秘書サービスなど、オプションも豊富に用意されており、フリーランスや起業したばかりの企業に適した内容です。

また、複数の銀行と提携しており、法人口座の開設もスムーズに進められる点が特徴です。

バーチャルオフィス1

引用元：バーチャルオフィス1

サービス名	引用元：バーチャルオフィス1
おすすめポイント	・月額880円から利用でき、ワンプランで分かりやすい ・年間契約すると法人登記の追加費用がかからない ・月額1,000円以下で月4回の郵送物転送が可能
月額費用	月額880円～
初期費用	入会金5,500円
登記	〇
郵便転送	〇
電話要件転送	×
利用可能エリア	東京（ 渋谷）・広島

バーチャルオフィス1は、東京都渋谷区と広島市に拠点を持つバーチャルオフィスサービスで、月額880円から利用できます。

法人登記が可能で、月4回の郵便転送サービスが含まれています。

郵便物が届くとLINEで通知が届き、不要なDMは破棄するオプションもあるため、転送コストを抑えることができます。

また、法人口座開設のサポートも行っており、フリーランスや起業家、副業をする方におすすめです。

DMMバーチャルオフィス

引用元：DMMバーチャルオフィス

サービス名	引用元：DMMバーチャルオフィス
おすすめポイント	・月額660円から利用可能 ・大手DMM運営で信頼感がある ・主要都市の一等地住所を取得できる
運営会社	合同会社DMM.com
料金プラン(月額)	月額660円～
初期費用	入会金5,500円、保証金5,000円
登記	〇
郵便転送	〇
電話代行	〇（オプション）
利用可能エリア	東京（銀座・渋谷）・大阪（梅田）・福岡（天神）・愛知（名古屋）

DMMバーチャルオフィスは、DMM.comが提供する低価格で信頼性の高いバーチャルオフィスサービスです。

東京都内や主要都市の一等地住所を利用でき、法人登記や郵便物転送といった基本機能が揃っています。

大手企業が運営しているため安心感があり、料金もリーズナブルなので、幅広い事業者におすすめです。

ワンストップビジネスセンター

引用元：ワンストップビジネスセンター

サービス名	引用元：ワンストップビジネスセンター
おすすめポイント	・全国40以上の店舗で郵便転送・会議室の利用ができる ・スタッフの対応に関する評価が高く、信頼性抜群 ・バーチャルオフィスの老舗で、安定したサービスを提供
運営会社	ワンストップビジネスセンター株式会社
料金プラン(月額)	5,280円～
初期費用	10,780円
登記	〇
郵便転送	〇（基本料金に込み）
電話転送	〇（プランにより対応）
利用可能エリア	全国40ヶ所以上

ワンストップビジネスセンターは、全国に40以上の拠点を展開するバーチャルオフィスサービスです。

安定したサービスと丁寧な対応が評価され、多くの利用者が長期間契約しています。

基本料金には郵便転送や法人登記が含まれており、コストパフォーマンスが高いです。

さらに、ビジネス向けの貸会議室や電話転送サービスもあり、個人事業主から中小企業まで幅広く利用されています。

Karigo

引用元：Karigo公式サイト

サービス名	引用元：Karigo
おすすめポイント	・全国60拠点以上に展開している ・一等地住所を利用できる ・郵便転送や法人登記代行などのオプションが充実
運営会社	株式会社Karigo
料金プラン(月額)	3,300円（税込み）～
登記	〇
郵便転送	〇（オプションプラン）
電話転送	〇（オプションプラン）
利用可能エリア	全国60ヶ所以上

Karigoは、全国に60以上の拠点を展開するバーチャルオフィスサービスです。

法人登記や郵便転送に対応しており、特に住所レンタルサービスが充実しています。

一等地の住所を利用できる点や、多彩なオプションがあるため、スタートアップや小規模事業者に人気があります。

また、電話転送サービスも選べるため、ビジネスに必要な機能を手軽に利用できます。

NAWABARI

引用元：NAWABARI

サービス名	引用元：NAWABARI
おすすめポイント	・月額1,100円から利用可能 ・目黒区の一等地住所を提供 ・郵便物転送や電話転送サービスが充実
運営会社	株式会社Lucci
料金プラン(月額)	1,100円～
初期費用	通常5,500円
登記	〇（オプション）
郵便転送	〇
電話要件転送	〇
利用可能エリア	東京都目黒区

NAWABARIは、株式会社Lucciが運営する東京都目黒区にある低価格のバーチャルオフィスです。

キャンペーンによって初期費用が無料になることもあり、月額1,100円から郵便物や電話転送サービスが利用できます。

目黒区の一等地の住所をレンタルすることで、信頼性を高めることができ、個人事業者やネットショップ運営者に特におすすめです。

METSオフィス

引用元：METSオフィス

サービス名	引用元：METSオフィス
おすすめポイント	・都心の一等地に自社ビルを所有している ・業界最安級の月額270円から利用可能 ・法人登記や郵便物転送に対応
運営会社	オリンピア興業株式会社
料金プラン(月額)	月額270円～
初期費用	4,750円～
登記	〇（プランによる）
郵便転送	〇（プランによる）
電話要件転送	〇（オプション）
利用可能エリア	東京（新宿・日本橋・赤羽）

METSオフィスは、自社ビルで直営されているバーチャルオフィスサービスで、都心の住所を手軽に利用できます。

法人登記、郵便物転送、電話転送など、ビジネスに必要な機能が揃っており、長期利用に適している点が特徴です。

ユナイテッドオフィス

引用元：ユナイテッドオフィス

サービス名	引用元：ユナイテッドオフィス
おすすめポイント	・都心一等地で法人登記が可能 ・郵便物の即日転送など、オプションが充実 ・長年の実績があり、信頼性がある
運営会社	株式会社ユナイテッド・コンサルティング・ファーム
料金プラン(月額)	2,310円～
初期費用	5,500円
登記	〇
郵便転送	〇
電話要件転送	〇（オプション）
利用可能エリア	東京（青山、表参道、銀座、日本橋など）

ユナイテッドオフィスは、東京都内の一等地に拠点を持つバーチャルオフィスサービスです。

法人登記や郵便物転送に対応し、会議室も手頃な価格で利用できます。

法人口座の開設がスムーズに行えるのも利点です。

さらに、厳格な入会審査を行っているため、高い信頼性を求める法人におすすめです。

アントレサロン

引用元：アントレサロン

サービス名	引用元：アントレサロン
おすすめポイント	・都心一等地の住所を利用できる  ・スタッフが常駐しており、急な来客でも安心 ・ 初期費用が無料
運営会社	銀座セカンドライフ株式会社
料金プラン(月額)	月額3,800円～
初期費用	0円
登記	〇
郵便転送	〇（オプション）
電話要件転送	〇（オプション）
利用可能エリア	東京・神奈川・埼玉

アントレサロンは、銀座セカンドライフ株式会社が運営するバーチャルオフィスサービスです。

法人登記や住所利用、来客時の受付対応などが標準サービスに含まれています。

都心の一等地に拠点を持ち、フリーデスクや会議室も利用できる点が特徴です。

リージャス

引用元：リージャス

サービス名	引用元：リージャス
おすすめポイント	・国内外に拠点を持ち、利用者にとって利便性が高い ・目的に合わせてオフィスを選択できる ・設備やサポートが充実している
運営会社	IWG plc (International Workplace Group)
料金プラン(月額)	各地域で異なる
登記	〇
郵便転送	〇
電話要件転送	〇
利用可能エリア	日本全国・海外

リージャスは、世界120カ国以上に4,000以上の拠点を持つ、業界最大手のレンタルオフィスサービスです。

バーチャルオフィスやコワーキングスペース、会議室など多様なサービスを提供しています。

法人登記や郵便物の受取・転送もスムーズに行え、高い信頼を得ています。

また、短期から長期まで柔軟な契約オプションがあり、起業家から大企業まで幅広いニーズに対応しています。

フリーナンスバーチャルオフィス

引用元：フリーナンスバーチャルオフィス

サービス名	引用元：フリーナンスバーチャルオフィス
おすすめポイント	・月額770円から利用可能 ・都心にある一等地の住所をお得に利用できる
運営会社	GMOクリエイターズネットワーク株式会社
料金プラン（月額）	月額770円～
登記	〇（スタンダードプランのみ）
郵便転送	〇
電話要件転送	×
利用可能エリア	東京（銀座）・福岡

フリーナンスバーチャルオフィスは、GMOクリエイターズネットワーク株式会社が運営するフリーランス向けのバーチャルオフィスサービスです。

郵便転送や住所提供といった基本機能が備わっており、料金も手頃です。

そのため、フリーランスやWEBショップの運営を考えている方におすすめです。

スタートアップ

引用元：スタートアップ

サービス名	引用元：スタートアップ
おすすめポイント	・月額300円で利用可能 ・青山や渋谷などの人気エリアで登記が可能
運営会社	株式会社プロスペック
料金プラン(月額)	月額300円～
初期費用	5,000円
登記	〇
郵便転送	〇（手数料が別途必要）
電話要件転送	〇
利用可能エリア	東京（青山・渋谷）

スタートアップは、株式会社プロスペックが運営する低価格のバーチャルオフィスで、東京都内の一等地で法人登記が可能です。

起業を目指す方におすすめなサービスです。

特に「起業応援プラン」は月額300円という非常に低価格で提供され、利用者から高い評価を得ています。

これにより、ビジネスの初期費用を大幅に抑えることができます。

バーチャルオフィスを選ぶおすすめの方法

バーチャルオフィスを選ぶおすすめの方法を以下7つご紹介します。

• 費用は適切か
• 最低契約期間はあるか
• 郵送便受け取りの連絡があるか
• 法人登記できるか
• 自宅から近いか
• 作業スペースはあるか
• オフィスが有人・無人であるか

費用は適切か

バーチャルオフィスを選ぶ際に、最も重要な要素の1つが料金です。

料金はサービスごとに異なり、オフィスの立地や設備の豊富さによって月額費用が変動します。

例えば、駅近や一等地、高級設備のオフィスはより高額な月額費用が見込まれます。

最低契約期間はあるか

最低契約期間の有無を確認することが大切です。

サービスによって異なりますが、月ごとや3ヶ月、1年単位など、契約期間が長くなるほど月額料金が割引されるケースが多く見られます。

公式サイトに詳しい情報がない場合もあるので、事前に電話やメールで最低契約期間や条件を再確認してみてください。

郵送便受け取りの連絡があるか

郵便物の受け取り通知サービスは、業者によって異なります。

標準で提供されている場合もあれば、オプション料金が必要な場合もあります。

法人登記できるか

多くの業者は商用目的で運営されており、法人登記が可能なケースが多いです。

ただし、中には法人登記ができないサービスや、追加料金が発生するものもあるので注意が必要です。

将来的に法人化を考えている方は、法人登記が可能なサービスを選ぶことが大切です。

個人事業主から法人に移行する際に追加料金がかかる場合や、月額利用料金が変更される可能性もあるため、契約前にしっかり確認しておくことをおすすめします。

自宅から近いか

バーチャルオフィスは物理的なスペースを借りる必要がないため、「どこでもいい」と思われがちですが、自宅に近く、交通の便が良い場所を選ぶことが大切です。

住所のブランド力も重要ですが、将来的な利便性を考えると、自宅からの距離も選択のポイントとなります。

作業スペースはあるか

近年、レンタルオフィスやシェアオフィス、コワーキングスペースのサービスが増えています。

これにより、低コストで共有スペースを利用することが可能です。

バーチャルオフィスを使うと、基本的には自宅で作業することが多いですが、必要なときに作業スペースを借りられるので、仕事の幅が広がります。

特に作業スペースを必要とする事業をしている方は、共有スペースを利用できるサービスを検討すると良いでしょう。

オフィスが有人・無人であるか

バーチャルオフィスには無人の施設もあります。

無人オフィス自体には特に問題はありませんが、クライアントが予約なしで訪れた際に誰もいない状況だと、印象が悪くなる可能性があります。

また、無人オフィスでは郵便物が定期的に回収されるため、リアルタイムでの受け取り連絡が難しいこともあります。

そもそもバーチャルオフィスとは？

バーチャルオフィスの概要と使い方についてご紹介します。

• 利用できるサービスが多い
• バーチャルオフィスの基本的な使い方

利用できるサービスが多い

バーチャルオフィスは、主に住所や電話番号を提供するサービスです。

これにより、実際のオフィスを構えずに法人登記が可能です。

さらに、郵便物の転送や会議室のレンタルなど、法人登記以外にもさまざまなサービスが利用できる点が魅力です。

バーチャルオフィスの基本的な使い方

バーチャルオフィスの基本的な使い方は、以下3つです。

• 住所のレンタル
• シェアオフィス
• 貸し会議室

住所のレンタル

基本的な利用方法として、住所を借りるサービスがあります。

このサービスを利用することで、事業用の住所や法人登記の住所として使うことができます。

法人登記の住所は「本店所在地」と呼ばれ、特定の場所を自由に指定できます。

シェアオフィス

コワーキングスペースやサテライトオフィスなど、シェアオフィスのサービスは増え続けています。

シェアオフィスとは、複数の人が共用する作業スペースのことです。

このサービスを利用することで、通常のオフィスを借りるよりも費用を抑えつつ、気軽に作業場所を確保できます。

特に、副業をしている人やフリーランスにとっては便利な選択肢と言えるでしょう。

貸し会議室

貸し会議室は、会議や打ち合わせ用にレンタルできるスペースです。

シェアオフィスの一部として提供されることもありますが、全てのサービスに含まれているわけではありません。

会議室があれば、打ち合わせのたびに場所を探す手間やコストを抑えられ、業務を効率よく進めることができます。

バーチャルオフィスを利用するメリット

バーチャルオフィスを利用するメリットは、以下6つです。

• 費用を抑えられる
• すぐに利用できる
• 自宅の住所を公開せずに登記が可能
• 一等地の住所が使える
• プライバシーを守れる
• 経費にできる

以下では、バーチャルオフィスを利用する具体的なメリットについて詳しくご紹介します。

費用を抑えられる

実際のオフィスを借りる場合と比べると、バーチャルオフィスでは大幅にコストを削減できます。

通常のオフィスを借りる際は、敷金や礼金、仲介手数料といった初期費用に加え、家賃や水道光熱費、管理費などの固定費がかかります。

一方、バーチャルオフィスの場合、基本的には入会金、保証金、月額利用料のみで済みます。

コストを抑えてオフィスを持ちたい人には、バーチャルオフィスがおすすめです。

すぐに利用できる

バーチャルオフィスは、短期間で利用を開始できるのが一般的です。

中には、契約したその日から利用できるサービスもあります。

一方で、実際のオフィスを開設する場合は、内見や手続き、不動産の引き渡し、電話設置、設備や備品の搬入など、さまざまな準備が必要で、これには数週間かかることが多いです。

そのため、事業を早く始めたい人や、すぐに住所や電話番号を取得したい人には、バーチャルオフィスの利用がおすすめです。

自宅の住所を公開せずに登記が可能

ビジネスを始める際、会社の住所を登記する必要がありますが、自宅を使うとプライバシーの問題が発生することがあります。

バーチャルオフィスを利用すれば、自宅住所を公開せずに済むため、プライバシーを守りながら安心して事業を運営できます。

一等地の住所が使える

レンタルオフィスの中には、都心のビジネス一等地の住所を提供しているところもあります。

実際に都心の一等地にオフィスを構えると高額な家賃がかかりますが、バーチャルオフィスなら低コストで利用できます。

都心の一等地にオフィスがあることで、企業の信頼性が向上しやすくなります。

信頼性が高まることで、法人口座の開設や保険加入の審査が有利になる場合もあります。

企業のブランディングを重視したり、信頼性を高めたい人は、バーチャルオフィスの利用を検討してみてください。

プライバシーを守れる

バーチャルオフィスを利用することで、プライバシーを守ることができます。

例えば、オンラインショップを運営する個人事業主は、事業所として自宅を使うことがよくあります。

しかし、自宅の住所や電話番号を法人登記に使用すると、それが名刺やECサイトに掲載され、個人情報が流出するリスクがあります。

バーチャルオフィスを活用すれば、事業用の住所や電話番号を使用できるので、個人情報を保護しながら安心してビジネスを運営できます。

経費にできる

バーチャルオフィスの利用料は事業経費として計上できるため、税務上のメリットがあり、節税効果が期待できます。

経費として計上することで、収益からその分を差し引くことができ、実質的な支出を抑えられます。

さらに、経費として認められるため、経理処理もスムーズになり、税務リスクの低減にもつながります。

バーチャルオフィスを利用するデメリット

バーチャルオフィスを利用するデメリットは以下3つです。

• 作業スペースを別途確保する必要がある
• 無駄なコストに注意する必要がある
• 開業条件を満たせない可能性がある

バーチャルオフィスの利用を検討している方は、ぜひ参考にしてください。

作業スペースを別途確保する必要がある

バーチャルオフィスは、基本的に物理的な作業スペースを提供しません。

そのため、実際の業務やミーティングを行う場所を別途用意する必要があります。

一部のバーチャルオフィスでは、オプションとして会議室や作業スペースを提供していますが、追加料金がかかることがあります。

そのため、これらを頻繁に利用すると、コストが増加する可能性があります。

無駄なコストに注意する必要がある

バーチャルオフィスでは、郵便転送、電話応対、会議室の利用など、さまざまなサービスが提供されています。

しかし、これらのサービスがすべて必要なわけではないため、自社の業務内容に合ったものを選ぶことが大切です。

不要なサービスに費用をかけてしまうと、コストの無駄になる可能性があります。

そのため、必要な機能を見極めて、過剰なオプションを避けるよう注意しましょう。

開業条件を満たせない可能性がある

バーチャルオフィスを利用すると、開業条件を満たせない場合があります。

特に、法人登記や許認可が必要な業種では、バーチャルオフィスの住所が適用されないケースがあります。

たとえば、士業や飲食業などでは、実際の事務所や営業所が必要とされるため、バーチャルオフィスのみでは開業が認められず、事業を始められないリスクがあります。

この点をしっかり確認し、事前に条件を調べておくことが重要です。

バーチャルオフィスの利用がおすすめな人

バーチャルオフィスの利用がおすすめな人の特徴をご紹介します。

• 個人事業主
• ネットショップ運営者
• マイクロ法人経営者

個人事業主

バーチャルオフィスの利用は、個人事業主にとって理想的な選択肢です。

個人事業主は通常、自宅住所を事業登録に使用しますが、それではプライバシーや信頼性の面で問題が生じることがあります。

しかし、バーチャルオフィスを利用すれば、自宅住所を公開せずに済み、企業からの信頼も得やすくなります。

費用を抑えつつ快適な作業環境を整えたい人は、バーチャルオフィスの契約を検討してみてください。

ネットショップ運営者

ネットショップの運営者は、バーチャルオフィスを活用することで大幅なコスト削減が可能です。

ネットショップ運営時には、特定商取引法に基づく表記が必要となります。

• 代表者名
• 住所
• 電話番号

バーチャルオフィスを契約すると、住所と電話番号を利用できます。

さらに、郵便物や電話の転送を設定すれば、自宅にいながら顧客対応が可能です。

マイクロ法人経営者

マイクロ法人の経営者にはバーチャルオフィスの利用をおすすめします。

マイクロ法人とは、1人で事業を運営する会社のことです。

バーチャルオフィスを利用することで、住所や電話番号を契約でき、事務所を借りるよりも費用を抑えられます。

おすすめのバーチャルオフィスのオプション

おすすめのバーチャルオフィスのオプションをご紹介します。

• 郵送物や荷物の転送サービス
• 03番号の取得サービス
• 有人の受付サービス

郵送物や荷物の転送サービス

多くのバーチャルオフィスでは、郵便物や荷物の転送サービスを提供しています。

このサービスを利用することで、バーチャルオフィスに届いた重要な郵便物を自宅や指定の住所に転送してもらえます。

ただし、転送のスピードや頻度、料金は業者によって異なるため、自分のニーズに合ったプランを選ぶことが大切です。

03番号の取得サービス

バーチャルオフィスのオプションとして、東京23区内の03番号を取得できるサービスがあります。

特に、東京の03番号を持つことで、クライアントや取引先に対して、信頼性やビジネスの存在感をアピールできます。

有人の受付サービス

有人の受付サービスは、クライアントや取引先が訪問した際に対応をしてくれるため、ビジネスの信頼性を高めます。

特に、クライアントが予告なしに来社することがある職種では、受付サービスがあるオフィスを選ぶと安心です。

不在時にも受付が適切に対応するため、クライアントの満足度を高め、ビジネスの信頼度も向上することが期待できます。

バーチャルオフィスに関するよくある質問

バーチャルオフィスに関するよくある質問をご紹介します。

• さまざまな地域で利用できるおすすめのバーチャルオフィスは？
• 東京エリアでおすすめのバーチャルオフィスは？
• 無料で利用できるバーチャルオフィスは？
• バーチャルオフィスとレンタルオフィスの違いは何？
• バーチャルオフィスを利用していることが特定される可能性は？
• 信頼できないバーチャルオフィス業者は存在する？

さまざまな地域で利用できるおすすめのバーチャルオフィスは？

Karigoは、全国に60箇所以上の拠点を持つおすすめのバーチャルオフィスです。

どこに住んでいても利用しやすく、地方に住む人や全国に拠点を持ちたい人にとって便利な選択肢です。

全国でサービスを提供しているため、地方都市から大都市まで幅広い地域で利用でき、ビジネスのニーズに応じた柔軟なサポートを受けられます。

東京エリアでおすすめのバーチャルオフィスは？

東京エリアでおすすめのバーチャルオフィス業者として、GMOオフィスサポートがあります。

GMOオフィスサポートは、東京に8つの拠点を持ち、月額660円から高品質なサービスを提供している点が特徴です。

手頃な価格で信頼できるサービスを提供しているため、バーチャルオフィスを探している人は、GMOオフィスサポートの利用を検討してみてください。

無料で利用できるバーチャルオフィスは？

バーチャルオフィスは無料では利用できず、住所や電話番号の貸し出しなどの基本サービスには料金がかかります。

これは、運営には賃料や設備費などのコストが発生するためです。

コストを抑えたい場合は、月額料金が比較的安いサービスを選ぶことがポイントです。

バーチャルオフィスとレンタルオフィスの違いは何？

バーチャルオフィスとレンタルオフィスの大きな違いは、実際のオフィススペースがあるかどうかです。

バーチャルオフィスは、主に住所の提供を目的としており、作業スペースは提供しません。

一方、レンタルオフィスは、実際のオフィススペースを提供し、そこで作業やミーティングを行うことができます。

そのため、本格的な作業スペースが必要な場合は、レンタルオフィスの利用を検討すると良いでしょう。

バーチャルオフィスを利用していることが特定される可能性は？

結論として、住所をインターネットで検索すると、すぐに特定される可能性があります。

多くの場合、バーチャルオフィスの住所は、サービスのホームページや関連情報が検索結果の1ページ目に表示されることが多いです。

ただし、メガバンクからの融資など特別な条件を必要とする場合を除けば、一般的にはバーチャルオフィスの利用で大きな問題はありません。

信頼できないバーチャルオフィス業者も存在する？

バーチャルオフィス業者の中には、信頼性に問題のある業者も存在します。

特に法人登記を行う際、信頼性の低い業者を利用すると、ビジネスの信用度に悪影響を及ぼすことがあります。

また、郵便物の取り扱いや重要書類の管理が適切でないと、重要な情報が紛失したり遅れたりして、ビジネスに支障をきたす恐れがあります。

バーチャルオフィスを選ぶ際には、業者の信頼性やサービス内容を十分に調べてから利用することが大切です。

バーチャルオフィスおすすめ人気ランキングまとめ

以上、人気のバーチャルオフィス13社を比較し、それぞれの特徴やメリットを解説しました。

バーチャルオフィスは、初期費用を抑えつつ法人登記やビジネスアドレスの利用ができる便利なサービスです。

選ぶ際は、提供されるサービス内容、コスト、拠点の所在地などを総合的に判断し、自分のビジネスに最適なオフィスを見つけることが大切です。