新型コロナウイルスの流行を経て、在宅勤務やテレワークを実施する企業が2倍以上に増えたことが分かりました。
住友生命が全国の企業834社を対象に福利厚生などについてアンケートしたところ、「在宅勤務・テレワーク」の実施率が58.4％に上りました。
前回2019年の調査結果と比べて2倍以上に増えていて、新型コロナウイルスの流行をきっかけに働き方の見直しが鮮明になっています。
その一方で、男性の育児休暇取得率は「10％未満」の27.3％が最も多く、「全く取得していない」と合わせると40％以上を占めています。
「100％」と回答した企業は9.1％で、増加しつつあるとはいえ、依然として男性の取得率は低調な結果となっています。